プレスリリース

<アジア甲子園>第3回大会の開催日程を2027年1月16日〜23日に変更。フィリピン・タイが初参加

リリース発行企業:一般社団法人NB.ACADEMY

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一般社団法人NB.ACADEMY(本社:東京都渋谷区、代表理事:柴田章吾、以下「当団体」)は、2026年12月12日(土)〜20日(日)にインドネシア・ジャカルタで開催予定としておりました「第3回アジア甲子園大会」について、開催日程を2027年1月16日(土)〜1月23日(土)に変更いたしますことをお知らせいたします。
■ 日程変更の理由
メイン球場であるGBKスタジアムの大規模改修工事について、完了時期が延期となり、工事期間が2026年12月まで及ぶ可能性が出てまいりました。当団体では、出場する子どもたちにより良い環境でプレーしてもらうことを第一に検討を重ね、各国の学校スケジュールを踏まえて1月開催でも無理なく参加できることを確認したうえで、第3回大会の開催時期を変更する決定をいたしました。
これまで12月開催としてご案内してまいりました中での変更となり、関係者の皆様にはご迷惑をおかけいたしますことを心よりお詫び申し上げます。
■ 第3回アジア甲子園大会 概要

■ 参加国が3か国から5か国へ拡大
参加チーム数は、日程変更に伴い第2回大会の14チームから15チームに増える見込みです。一方で、これまで12月開催では参加が難しかったフィリピン・タイのチームが新たに参加可能となり、参加国数は第2回大会の3か国から5か国へ拡大いたします。大会の国際色は一層豊かなものとなる見込みです。
■ 留学支援につながる「学業」および「野球パフォーマンスデータ」の収集を実施
当初、大会最終日に予定していたトライアウトは、丸一日を設けての実施を今年度は見送り、全選手の学業や進路希望先、大会期間中に選手の野球パフォーマンスデータを収集して、アジア甲子園提携校となる留学候補先の高校・大学・球団へ連携する形に変更いたします。アジアの子どもたちが野球を通じて次のステージへ挑戦できる機会の創出を目指します。
■ これまでの歩み
「アジア甲子園」は、2024年12月にインドネシア・ジャカルタで第1回大会を開催して以来、着実に規模と評価を高めてまいりました。

Puspresnasによる認証は、インドネシア政府が学生の競技実績を公式に評価するための制度です。認証を受けた大会で優秀な成績を収めた選手は、スポーツ実績に基づく推薦入試枠を通じて、インドネシア国内の有力大学へ出願できる可能性があります。本認証は現地共催団体Garuda Baseball Softball Clubのご尽力により実現したもので、アジア甲子園での活躍が子どもたちの進学の選択肢を広げる道が拓かれました。認証結果は、インドネシア政府の公式ポータル「SIMT」で「Asia Koshien」と検索すると確認できます。
■ 代表理事 コメント
一般社団法人NB.ACADEMY 代表理事:柴田 章吾
開催日程の変更により、参加を予定されていた選手やご家族、関係者の皆様には、ご負担とご迷惑をおかけすることを心よりお詫び申し上げます。また、変更にご理解をいただき、調整にご尽力くださった皆様に深く感謝いたします。私たちが目指しているのは、アジアの子どもたちが仲間とともに夢中になり、その経験を通じて、自分の未来に新たな可能性を見いだせる舞台をつくることです。これまでの大会をきっかけに、日本で学びながら野球を続けたいと願う選手も生まれ、既に進学を実現した選手も出てきました。第3回大会では、フィリピンとタイから新たな仲間を迎えるとともに、選手の能力や可能性を高校・大学・球団へ伝え、次の挑戦につなげる取り組みも進めます。子どもたちにとって、アジア甲子園が将来への一歩となるよう、開催に向けて準備を重ねてまいります。
■ 「アジア甲子園」とは
「アジア甲子園」は、日本の高校野球の熱狂と感動をアジア全域に広める国際大会です。甲子園での汗と涙のドラマをアジアでも再現し、異文化交流と野球の普及を目指します。また、日本の野球市場拡大にも寄与し、アジア各国での野球人気を高めるための第一歩として、この挑戦を通じて明るい未来を築いていきます。
※内容は現時点の予定であり、今後変更となる場合があります。
■ 団体概要
団体名:一般社団法人 NB. ACADEMY
所在地:東京都渋谷区神宮前4-24-3
代表者:代表理事 柴田 章吾
設立:2022年8月19日
会社HP:https://nbacademy.jp/
日本の伝統的な野球文化を海外へ普及し、根付かせること、海外主にアジア進出により、日本の野球界並びにプロ野球市場の拡大に寄与することを目的としています。また、野球を通じた人間形成や国際的な活動を通じた語学習得の助長、人間的成長を促し、野球という競技から得られる価値提供を与える取り組み等を行います。